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逆潮流(太陽光発電)が増えることによる余計な出費

逆潮流とは電気が家庭側から電力会社側に流れる事

太陽光発電を設置していないお宅は、当然ですが電力会社から電気を買っています。

この時の電気の流れは電力会社から家庭というもので、潮流(ちょうりゅう)と言います。
潮流

しかし、太陽光発電を設置すると太陽光発電で作っている電気が家庭で使っている電気よりも多くなり電気が家庭側から電力会社側に流れる事になります。

この、家庭側から電力会社側に電気が流れることを逆潮流(ぎゃくちょうりゅう)と言います
逆潮流

電気は電圧の高い所から低い所へ流れるという性質をもっていますが、電気の売り買いもこの電圧の性質を利用したものになります。

ちなみに電気は発電所で作られ超高圧変電所、一次変電所、二次変電所、配電用変電所を通って各家庭に届けられています。

電圧の動き方

しかし、出力1メガワット(1000キロワット)以上の太陽光発電システムが、ある一部の地域に集まってしまうと、その地域の電圧が急激に高くなり配電用変電所まで逆潮流してしまうことがあります。

これをバンク(変圧器)逆潮流と言います。

バンク逆潮流が発生すると、配電用変電所で適切に各家庭に遅れなくなることや、万が一の時の送電線トラブル時には定められた時間内での回復ができなくなる可能性が高くなります。

バンク逆潮流対策の現状

電力会社 工事費負担金
(出力1kWあたり)
北海道電力 3,255円
東北電力 3,675円
東京電力 1,995円
中部電力 3,675円
北陸電力 2,600円
関西電力 2,835円
中国電力 3,675円
四国電力 3,465円
九州電力 1,260円
沖縄電力 3,465円

このように私達の生活にも影響を及ぼすバンク逆潮流ですが、2012年頃まではバンク逆潮流が起きると電力保安上のトラブルが起こる可能性がありましたが、現在では配電用変電所に予防装置を設置しバンク逆潮流にも対応していました。

しかし、メガソーラーの増加とともに予備装置だけでは対応できなくなり配電容量の増設に各電力会社は追われていますが、昨今のメガソーラーの増加に人手が足りず配電容量の増設に対応できていないのが現状です。

このバンク逆潮流の対策として、資源エネルギー庁は2013年に各電力会社が発電事業者に工事の一部を請求できるように条件を緩和させました

しかし、それでも翌年の中国地方では、配電容量の増設に15ヶ月程度かかっている状況ですね。(2014年5月時点)

しばらくは、逆潮流によって電気の流れが不安定になってしまうのかなと言ったところです。

太陽光発電の逆潮流対策まとめ

太陽光発電の低価格化の流れや日本での実績の積み重なりにより、これからさらに太陽光発電が普及していくことが予想されます。

まだ一部の地域ではバンク逆潮流による影響を受けていますが、徐々に日本でもバンク逆潮流への対策もとれて、太陽光発電が普及しても安定した電力で電気の売り買いができるようになるでしょう。

ただ、設置者からすると電力会社からのバンク逆潮流対策費用として請求されることも考えられるので、太陽光発電を設置する地域の出力具合や今後の設置見込みなどを考慮して太陽光発電を設置することが望ましいです
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