太陽光発電の普及率が年々上昇している理由

太陽光発電の普及率が上昇

総務省が5年ごとに行っている主要耐久消費材の平成26年における結果が発表されました。

総務省のデータによると太陽光発電の普及率は6.6%にまで上昇し、これは平成21年の1.6%から5%も上昇した結果となりました。

ちなみに太陽熱温水器の普及率は平成21年には6.2%でしたが、平成26年データでは3.4%と大幅に低下しました。

国が環境製品の中でも太陽光発電に重きを置いた結果が現れた結果となりますね。

普及率が高い県、低い県

総務省の発表では同時に太陽光発電の普及率が高い県の発表もありました。

普及率の上位5県

1. 宮崎県
2. 佐賀県
3. 山梨県
4. 鹿児島県
5. 栃木県、熊本県

普及率の低い5県

1. 北海道
2. 青森県
3. 新潟県
4. 秋田県
5. 石川県

この結果を見るとまだ太陽光発電のイメージで暑い場所のほうが発電するんじゃないか？というイメージが強いのかな。

確かに雪が太陽電池の上に積もってしまうと発電は停止してしまいますが、純粋に気温で言えば太陽光発電は寒ければ寒いほど発電効率が高くなり、反対に暑いと発電効率は下がってしまいます。

これからの日本の普及率を考えると東北地方への普及が欠かせないように感じます。

なお、各都道府県の日照時間のランキング、発電量の計算の仕方は別ページにて詳しくまとめましたので、そちらのページをご覧ください。
⇒　太陽光発電の発電量の計算の仕方

太陽光発電のメリット

故障がない

一個一個の太陽電池セルは、いってみれば医師や陶器のようなものです。

したがって、太陽電池そのものの故障というのはあまり考える必要がありません。

パネルの構造ですが、機械になっているわけではなく、可動部分もありません。

ですので、一度設置してしまえば25年～35年は使い続けられると考えられています。

20年経過しても初期性能の90%の発電能力あったとのデータもあるくらいです。

しかし、その間放っておいてもよいというものではなく、定期的に点検し、物理的な原因で割れたら交換し、汚れて光の透過性が悪くなったら掃除するなどのメンテナンスは必要になってきます。

また、パワーコンディショナーなどの付帯設備は電気部品ですので、定期検査や修理などは必要になります。

設置場所を選ばない

太陽電池一個の大きさは10cm四方、厚さ1cmほどのものです。実際には、これを数十枚並べてモジュールとして設置します。

しかし、要請があれば10cm四方ほどのスペースでも設置することが可能です。

このように、太陽電池のメリットは設置場所にこだわらない点が挙げられます。
広い面積があれば、そこにモジュールを並べればよいだけですし、屋上はもちろんはもちろん、壁面に設置する事も可能です。

発電場所と消費場所が近い

太陽電池は電力の使用場所で発電できるので、電力損失が少なく効率的に使用することができます。

これが原子力発電の場合であれば、例えば日本海側で発電した電気を、変電所、送電塔、送電線という膨大な設備投資と膨大な送電ロスを伴う事になります。

『地産地消』型の太陽光発電は優れていると言ってよいでしょう。

地球に優しい

電気を作るのに太陽の光だけで発電することができるので二酸化炭素の排出もなく地球においてとてもエコであると言えます。

確かに太陽光発電を作るのに二酸化炭素は排出しますが、これは太陽光発電が可能しだいたい2～3年するとプラスマイナスゼロになり（この状態をエネルギーペイバックと言う、それ以降は地球に優しいエコ商品になります。

太陽光発電はクリーンエネルギーの筆頭と言ってもよいでしょう。

太陽光発電のデメリット

効率が悪い

太陽エネルギーの特徴として、総量は膨大である反面、密度が薄い点が挙げられます。

すなわち、太陽電池で発電する為には広い面積が必要であり、既設の発電所のように、限られた敷地内で多くの電力を発生させることは原理的に不可能です。

また、発電できる時間は日光が当たっている時間に限られてしまいます。したがって、1日の半分は発電することができず、1年を通じて考えれば、半年分は発電も何もせずにいることになります。

また、同じような観点になりますが、発電量は天気にお任せということになります。

いくら高効率の太陽電池を開発しても、くもりや雨の日には多くの電気は発電できません。

したがって、主発電装置として単独で使うには、少々、不安が残るというわけです。

発電コストが高い

太陽光発電の一番の問題は、コストと考えてもよいでしょう。

変換効率を上げることも大切ですが、太陽光発電が安ければたくさん並べて発電量を稼ぐことができます。

現在の太陽光発電が高価なのは、原料であるシリコンの価格によるもので、シリコンは医師や砂の原料であり、埋蔵量は無尽蔵です。

しかし、太陽光発電に使われるのは、高純度シリコンですので、貴重で高価になります。

新築の約4割に太陽光発電が設置される

太陽光発電が再生エネルギーの中でも特に注目を集めていると言われていますが、その流れは特に日本で顕著な動きを見せました。

ソーラーパワー・ヨーロッパ（旧欧州太陽光発電産業協会）の発表によると、2015年の太陽光発電の新規導入量導入量が日本は世界で2番目の13％増（前年同期比）の1100万kWでした。

ちなみに1位は中国の46％増の1515万kWでした。

2014年に注文住宅の4割に太陽光発電が設置されたなどの動きから、その流れは鈍化せずむしろ加速して太陽光発電が普及しています。

2018年現在では再生可能エネルギー全体で日本の全発電電力量の12％程度を太陽光発電が占めている状況にあります。

この流れが何を意味するのか、太陽光発電が普及することによって懸念される事もでてきます。

さらに太陽光発電の低価格化が進む

太陽光発電の普及の流れがこのまま進むようであれば、今後の太陽光発電システムの価格はさらに低価格化すると思われます。

ちなみに1kWあたりの価格では平成21年の61.3万円から平成25年には43.7万円まで下がりわずか4年で約18万円も下落した事になります。

現在（平成28年6月時点）では、インターネットを中心に販促活動を行っている業者ではメーカーにもよりますが1kWあたり30万円を切るような価格も登場してきています。

このように太陽光発電が普及すればするほど、太陽光発電の大量生産が加速されるので原価自体も下がっていくというわけですね。

この太陽光発電の低価格化の流れはあと2〜3年は続きそうですね。

太陽光発電の普及が増えれば相談も増える

下記の表は、国民生活センターに寄せられたソーラーシステム全体による相談件数の推移です。

参照元：国民生活センター・消費生活相談データベース
太陽光発電の低価格の流れもあって、販売業者も増えましたね。

今では、小さな工務店でも太陽光発電を扱っている状態ですね。

また残念ながら、売りっぱなしで設置後のアフターサポートを一切しないような業者も中にはいます。

年々、設置者への呼びかけ運動のかいもあって被害に遭う家は少なくなっていますが、それでもかなりの数の相談があることが上記の表を見えもらえれば分かるかと思います。

中でも訪問販売による相談が国民生活センターの相談の割合が多いです。

太陽光発電の低価格化は凄く喜ばしい事ではありますが、その反面このように相談件数も増えていますので、しっかりとした知識を持って自己防衛の姿勢はこれから増々大切になってきますね。

出力制御の可能性が高まる

電気は、電力会社によって管理されていますが、太陽光発電で作って売る分と各家庭で使う分とのバランスが崩れると大停電が発生する為、各電力会社は決められた接続可能量の範囲で売電を受ける出力制御の方針をとっています。

日本の太陽光発電の普及率が上昇すれば、各電力会社が設定した接続可能量に到達してしまえば、一定期間売電は行えなくなります。

電力会社によって出力制御のルールは変わりますが以下の3パターンのどれかが適用されます。

• 30日ルール：年間30日以内で接続制御を実施するルール
• 360時間ルール：年間で360時間以内で接続制御を実施するルール
• 指定ルール：無制限に接続制御を実施するルール

2018年7月には中国電力で30日ルールが適用されました。

また、2018年10月1日には初めて、九州電力が電力調整の為に関西、中部、北陸、中国、四国の電力5社に最大計112万5000kWを送りました。

今後も日本に太陽光発電が普及して受給バランスが崩れるようであれば、さらなる出力制御による影響も考えられます。

なお、出力制御に関しての大手電力会社のルールなどは別ページにまとめましたので、そちらのページをご覧ください。
⇒　太陽光発電の出力制御まとめ

太陽光発電協会の新規導入量目安

参考：太陽光発電産業ビジョン | 太陽光発電協会公式ホームページ
太陽光発電の普及促進活動を行っている太陽光発電協会が、2030年までに日本での太陽光発電の普及量100GWを目標にするという発表がありました。

2015年時点でFITの設備認定量が70GWを超えたことを考えると、2030年までに100GWという目標は達成できそうですが、太陽光発電協会ではただ単に太陽光発の普及に努めているわけでなはなく、安全に普及するように、PV施工技術者制度の運営を行い施工店のスキルに気を配ったり、定期的にシンポジウムを開催し太陽光発電の最新の動きから太陽光発電の著名人を呼んでの今後の太陽光発電の動きなどを発信しています。

今後は補助金などに頼らなくても、太陽光発電が良いものだという認識や日本での実績が積み重なって自然に太陽光発電は普及していくことでしょう。

これからは施工店の施工制度の見直しや販売店へのメンテナンスの徹底、訪問販売業者の強引な勧誘の規制などを行い太陽光発電が安全に普及していくことが予想されます。

また、注目すべき点として、FIT法（固定価格買取制度）が施工された2012年から10kW未満の住宅用太陽光発電システムが順調に普及している点にあります。

総務省が公開する全国消費実態調査の主要耐久消費財に関する結果の概要平成26年度版によれば、日本における太陽光発電普及率は6.6%と発表されていて、前回の調査（平成21年）から5%ほども上昇しています。

今後も太陽光発電は日本に普及していきますし、今後の日本での太陽光発電普及の主役は住宅用になりそうです。

太陽光発電の普及率まとめ

これからは新築のお宅には太陽光発電が設置されるお宅がもっと増えてくるだろうし、既築のお宅でも後付けで太陽光がどんどん設置されていくことで太陽光発電はどんどん日本に普及していくことでしょう。

これは日本での太陽光発電の実績による安心感と太陽光発電システムの低価格化によって加速していくことでしょう。

また、年々パネル自体も小さくなり、発電量はパワーアップしてきています。

以前に太陽光発電のシミュレーションしてもらって屋根が小さくてメリットが出なかったお宅やメリットに物足りなさを覚えていた人もこれからは設置に踏み切ることでしょう。

ただ、太陽光発電はどんな環境でもメリットが出る商品ではありません。
それは一軒一軒屋根の形や大きさ、環境、電気を使うライフスタイルが違うからですね。

設置を検討する前にまずは自分の家でどれだけの電気が作れて、どれだけの電気が売れるのかシミュレーションしてもらうことをおすすめします。

もしもメリットが出るようであれば前向きに検討しみてください。

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